人々の意見が、「第2の近代化」の特徴である個人化により多様化したために、代議制民主主義は先進国を中心にその信頼性を低下させている。自分達の意見が政治に反映されていないという思いは、理性的には熟議による合意形成を模索する姿勢へ、感情的にはデモという行為による集団的な意見表明へと人々を駆り立てている。空間を越えた意見交換の場として期待されてきたのは、1990年から2000年代にかけて世界中で爆発的に普及したインターネットだ。新しく人間が獲得したこの新型の「公共圏」は、普及から20年を経過して、ハーバーマスが理想的に掲げたコミュニケーション理性に基づく議論が交わされる公共圏となっているのだろうか。ドミニク・カルドンの『インターネット・デモクラシー』は、ネット黎明期の思想から書き起こし、ネット空間が新たな公共圏であるという認識の下に、全く従来にはなかった「原則」に従って人々の交流が行われるがゆえに扱いが要注意であるネット空間の姿を、巧みに描いている。
「代議制民主主義の対案を見つけ出すための、世界規模の実験場」（p10）としてインターネットを位置づけるカルドンの指摘で重要なのは、まずネットによる公共空間の拡大だ。「ネット以前」には、公共空間と私的空間（公共圏と親密圏と言い換えてもいいかもしれないが）の間には厳密な区分がなされていて、「二つの空間の間には、「門番」となる「ゲートキーパー」と称される編集者やジャーナリスト」（p14）が存在していた。そして「全員が見ることができてアクセスできる空間には、公共の利益をもたらす発言だけが存在していた」（p54）という。しかし「インターネットにはゲートキーパーが不在」（p54）だ（正確には編集者やジャーナリストはネット上にも存在しているが、ゲートキーパー機能を果たし得ていない）。ネットではゲートキーパーが厳選した発言だけが公共空間に登場するのではなく、「まず公開、次に選別」という原則で情報が公開される。そしてそれらの情報は、ネット利用者が事後的に行う、ある意味無意識的な評価によって階層化されていく。この流れの中では「公共の領域と私的な領域をめぐるせめぎ合いは、明確な選択から連続体へと移行した」（p79）、つまり公か私かが黒白はっきりと分かれているのではなく、真っ白から灰色を経て黒味が増していくような、グラデーション世界がイメージされている。
さらにカルドンは公共空間での人の発言領域を、発言する人（プロとアマチュア）と話題にされる人（有名人と一般人）の２軸によって、４つに分類している。プロが発言する２つの領域は従来型の公共空間を指し、特にプロが有名人を語る「限定的な公共の領域」は、ハーバーマスが理想とした18世紀の公共圏だ。アマチュアが語る２つの領域はネットにより登場したものだ。アマチュアによる有名人の語りはブログに代表される「市民ジャーナリズム」を指す。そして特にカルドンが注目しているのが、アマチュアが一般人のことを語る、つまり普通の人が普通のおしゃべりをする空間だ。ここはカルドンが「薄暗がりのウェブ」と呼ぶように、極めて曖昧な空間だ。「 この薄暗がりのスペースでは、インターネット利用者全員は、露出狂であると同時に覗き魔になる」（p76）という。誰もが覗くことができる親密圏という、かつての概念ではあり得ない空間がネットとともに誕生したのだ。
この「薄暗がりのウェブ」領域の中核をなすのが、Facebookなどのソーシャル・ネットワーキングだ。「公共の場における私的なコミュニケーションは、インターネットのソーシャル・ネットワーキングとともに登場した、最も独創的な交流形態の一つ」（p96）であり、ここで「利用者が自分のおしゃべりの空間を仲間内の密室に閉じ込めてしまうよりも、完全に開放的あるいはやや開放的な領域で自己を公開したがるようになったのは、自分のアイデンティティが、これまでよりも多種多様な公衆の承認を経て構築されるようになったから」（p105）だという。カルドンがハーバーマス的な公共圏の可能性を考えているのは、まさにこの領域だろう。そして「インターネットの斬新さは、普通のおしゃべりから世論が生まれ、従来の仲介者を通さずに群衆が簡単に公衆になることができるようなったことである」（p111）としている。マスメディアという仲介者なしにインフォーマルなおしゃべりから世論が形成されるというのは、この本におけるカルドンの主張の真骨頂だ。
ネットならではの組織形態として、カルドンはウィキペディアを理想のモデルとしている。その特徴は関与の度合いにばらつきのある人々が緩やかに繋がり、ある中心によって代表されることがなく、「コミュニティ内の全員一致を目指すのではなく、互いの共同作業をする手続きの枠組みを保持しながらも、多様な参加者が各自の利益を最大限に追求するという妥協の産物」（p138）という合意形成を行うことだ。一方「参加型民主主義の論理からヒントを得たネット合議制を実践しようとしても、それは困難かつ非効率的である」（p129）とし、その理由としてネット上で議論を行う集団を人為的に形成することが難しいことを挙げている。
カルドンの認識では、かつての公共空間ではプロのみが語り、アマチュアの意見は世論調査が代弁（カルドンはこれを「腹話術」と呼んでいる）してきた。しかしこのような民主主義は、既述してきたようなインターネットによる公共空間の拡大によって、「操作されていたこれまでの公衆が解放された」（p153）ために過去の産物になった。「民主的な社会は、代表者による政治という、これまでの軌道から脱出した」（p152）とも言っている。ネット公共空間に多大な期待を抱きつつもカルドンが警戒しているのは、自己組織化によって民主主義のステージの片隅に追いやられるものが出てくることと、商業的な理由によって薄暗がりのウェブの存在そのものや、この領域での表現の多様性が失われることだ。
この本に描かれる自己組織的な決定による情報の私と公の間の予測のつかない行き来は、ツイッターやFacebookを実際に使っているものであれば、多くの人が経験もしくは目撃していることだ。「たとえば、個人的なおしゃべりがネット上で公開された場合、その閲覧数が増えなければそのまま親密圏に留まるが増えて可視化されれば公的領域へと選別され、ときに政治を動かし、社会的に大きな影響を及ぼすことになる」（林,2014,p84）というのは、ツイッターであればリツイート、Facebookであればシェアという機能の賜物である。また「露出狂であると同時に覗き魔」という部分にも納得感が高い。実感するもう一つのソーシャル・ネットワーキングの特徴は、誰もが見ることができるのに、そのことを意識することを忘れて、個人的な会話をしてしまうことだ。「バイトテロ」とも呼ばれた、バイト先で不適切な行動をした写真をツイッターに掲載する行為も、個人的な会話を公衆の門前でしたという典型的な例だろう。
しかし、カルドンの認識のように公共空間＝公共圏の拡大によって、従来の政治から脱出しているのだとしても、現状の政治に対する人々の満足感は従来に比較して高まっていると考える見解は少ないだろう。それはなぜか。ソーシャル・ネットワーキングは、基本的には「共感のメディア」だ。投稿者は友人の共感が欲しいために投稿を行い、閲覧者は自分が共感できるネタを求めて、タイムラインを見る。そして共感のサインである「いいね」が投稿の価値を決める。「いいね」ボタンを押すことは、ソーシャル・ネットワーキングでの「基本活動」だ。そんな共感をベースにした「おしゃべり」が、グラデーション化した親密圏から公共圏のルートを通って世論の一端を担えるのは、より多くの人の「いいね」をもらえた場合だけである。当然、だれもが共感する非常にシンプルな道徳観念に沿った主張が世論となりやすい。これでは偏った社会が生まれてしまうことが避けられない。人々の不満の根源は、この辺りにもあるのではないか。
「薄暗がりのウェブ」の「おしゃべり」をネット的にも、民主主義的にも重視するカルドンの見方には全く同感だ。さらに考えなければならないのは、「薄暗がりのウェブ」の親密圏から公共圏のグラデーションの間に多数存在する「共感で結ばれた」小公共圏同士の関係だろう。これらの小公共圏同士を共感だけではなく、コミュニケーションで結びつけていくことが、今後の民主主義の目指す方向ではないかと思えてならない。
＜参考文献＞
林香里（2014）’ポスト・マスメディア時代の”ジャーナリズム“研究’ 伊藤守,毛利 嘉孝 編『アフター・テレビジョン・スタディーズ』せりか書房
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